理学療法士・作業療法士(リハビリ技師)の「需給分科会による需給推計（案）≪需要と供給≫」からみる今後の見通し・予測(需要は？年収・給料は？)
理学療法士・作業療法士需給分科会が2019年4月5日に開催されました。そこで厚生労働省は、理学療法士・作業療法士2040年頃には供給数が約1.5倍となると需給推計の案を提示されています。
- 理学療法士・作業療法士(リハビリ技師)の需給分科会の議題と方向性について
- 需要と供給を考えるのに大切な「理学療法士・作業療法士の質」（主に新卒リハビリ職を対象に）
- リハビリ職(リハビリ技師)の「今後の需要と供給に関しての見通し・予測」
- 今後、理学療法士・作業療法士(リハビリ技師)が生き残るためには(給料・収入面も含めて)
理学療法士・作業療法士(リハビリ技師)の需給分科会の議題と方向性について
今回の需給分科会では、
「学校養成施設数や定員数は増加傾向」
にあるが、
「養成校ごとで合格率のバラツキがある」
ことから、
【養成の質の低下を指摘する意見】
が挙がっています。
・将来の養成施設に対する養成の質の評価
・適切な指導等を行うこと
等により、
「計画的な人員養成を行うことが必要ではないか？」
と厚生労働省から示された様です。
「予防分野」
「学校保健」
といった分野で、
という意見もあがっています。
いずれにせよ、
「今後もリハビリ職の職域拡大を図る」
大きな命題(収入や給与面においても)であることは間違いない
でしょう
※賢いリハビリ職(リハビリ技師)は下記のように年収・給料を上げています。
需要と供給を考えるのに大切な「理学療法士・作業療法士の質」（主に新卒リハビリ職を対象に）
需要と供給を考える際に大切な事として、
「質(物、サービス、人など)」
があります。
これは、どの分野・業種でも同様ですが、
リハビリテーション業界では、
「セラピストの質」
が主となるでしょう。
そして、今回の需給分科会では以下のような意見が挙がってきてるようです。
厚生労働省HP
【資料２ 理学療法士・作業療法士の需給推計を踏まえた今後の方向性について】より引用
結構、厳しい意見が多いですね・・・
これは実際に、
「新卒セラピストの質の低下が増加している」
ことも勿論ですが、
「卒前・卒後教育も大きく影響している」
ケースも多く、
もあるため、
この点は、
「一概に新卒セラピストだけの問題」
とは言えないでしょう。
次に、卒後直後の理学療法士のレベルについてみてみましょう。
厚生労働省HP
【資料２ 理学療法士・作業療法士の需給推計を踏まえた今後の方向性について】より引用
これまた厳しい意見が・・・
しかし、この点に関しては、
「今も昔も変わりはないのではないでしょうか？」
「新卒直後に独り立ちして、すぐに業務をこなせていた」とは考えにくい
ですからね。
リハビリ職(リハビリ技師)の「今後の需要と供給に関しての見通し・予測」
これも今回の需給分科会での議題から見ていきましょう。
※厚生労働省HP
資料２ 理学療法士・作業療法士の需給推計を踏まえた今後の方向性について】より引用
これを見る限りでは、
「2040年には需要に対して供給数が1.5倍となり、理学療法士・作業療法士といったリハビリ職が飽和状態になると推測」
されています。
また、
「国家試験の難易度を高くする」
「リハビリ養成施設・定員数の削減」
といった対応により、
「セラピストの質を担保する」
ことが示唆されていると考えて良いでしょう。
今後、理学療法士・作業療法士(リハビリ技師)が生き残るためには(給料・収入面も含めて)
いかがでしたでしょうか？
今回の記事だけをみると、
「理学療法士・作業療法士の未来は明るい」とは決して言えない現状
であるといえます。
しかし、なくなってしまう職業でもない側面もありますので、
将来を悲観するだけでは、もったいないでしょう。
昨今では、
病院・クリニックや福祉施設、訪問リハビリなどの医療・介護保険分野に限らず、
自費でのリハビリテーション
といったリハビリ職も増えてきています。
「組織に属している理学療法士・作業療法士も、単に与えられた業務をこなしているだけ」
では、
「給料・収入面は良くて現状維持、悪ければ低下する」
だけです。
組織に属しているセラピストも、
「能動的に業務を行い、組織内での需要拡大を図っていく」
ことで、
と一緒に、
「保険内外での需要拡大や給料・収入面を増やしていくための活動」
をしていくことが、今後はリハビリテーションセラピストにとって重要になってくるのではないでしょうか？
